全体像

本学の教育理念

「智と情と勇気をそなえ、実践を貴んで、社会に貢献する人間を育成する」

食物栄養科と保育科からなる本学は、この教育理念のもと、栄養士、製菓衛生師、保育士、幼稚園教諭等、「食と栄養」「教育と児童福祉」の分野で、「社会に貢献しうる」専門職の養成に努めてきました。
本事業は、専門職養成の教育のさらなる充実を目指し、卒業時における質保証の強化を図るものです。

現在までの教育改革に関する取組状況

これまでの教育改革

GP採択事業7件をはじめ、現在まで数多くの教育改革に取り組んできました。
平成20年には教育改革の一環として、各科・コースに具体的なディプロマ・ポリシー(卒業までに身につけさせたい能力)を定め、これに対応した教育課程編成の考えをカリキュラム・ポリシーとして明確化。さらに、両ポリシーに基づいてアドミッション・ポリシー(求める入学者像)を定め、この3つのポリシーを軸に教育改革に取り組んでいます。

本事業の実施概要

本事業では、各科12におよぶディプロマ・ポリシーを「専門的知識(Professional Knowledge)」「専門的実践力(Professional Performance)」「総合的人間力(Total Abilities)」の3つの要素でとらえ、「学修成果を学内・学外の両輪で評価する仕組み」「学修成果を目に見える形で社会に提示していく仕組み」を開発・整備し、これらをいかして「学生の主体的な学びの促進や学修時間の増加等、教育活動の改善」を図ります。
この取組を、短期大学での学びが卒業生の「財産」となることを願って「PROPERTIES」と呼び、これにより「卒業時における質保証」を強化します。

本事業の4つの柱

●学修成果(DP)を3要素で概念化

本事業では、専門資格取得、高いGPAの獲得のみを目標として設定するのではなく、真に「社会に貢献しうる力」の獲得を「出口を見据えた学修成果の目標」として新たに設定し直しました。本事業で重視する3要素「専門的知識(Professional Knowledge)」「専門的実践力(Professional Performance)」「総合的人間力(Total Abilities)」とは、専門職として真に社会に貢献しうる力を表しています。

●学修成果を学内・学外の両輪で評価する仕組みづくり

本事業では、「専門的知識(Professional Knowledge)」「専門的実践力(Professional Performance)」「総合的人間力(Total Abilities)」を、学内・学外の両輪で評価する仕組みづくりを行います。外部評価を活用することで、学修成果のより客観的な評価が可能となり、教員自らが自身の評価を見直すことにもつながります。外部の客観的な評価を通して本学の教育課程の課題もより明確になり、一層の「卒業時の質保証」につながります。
外部評価を行う「学外助言評価委員会」は、山梨県保育協議会、山梨県私学教育振興会幼稚園部会、山梨県栄養士会、山梨県洋菓子協会、山梨県ボランティア・NPOセンター、地域住民、高等学校関係者等で構成されます。

●学修成果を目に見える形で社会に提示していく仕組みづくり

本事業では、ディプロマ・サプリメントとなる「学修成果レーダーチャート」を開発し、学修成果を社会に提示していきます。「専門的知識(Professional Knowledge)」「専門的実践力(Professional Performance)」「総合的人間力(Total Abilities)」の内部評価結果と外部評価結果をレーダーチャートで示すことで、多元的な評価結果がひと目でわかるようになり、一層客観的で目に見えやすい形で学修成果を社会に提示することができます。
学修成果レーダーチャート」に関わる取り組みは、本学Webサイト等で情報発信し周知を図るとともに、就職活動時には学生が履歴書、各種証明書とともにこれを就職希望先に提出することで、社会の認知度を高めます。

●主体的な学びの促進や学修時間の増加等、教育活動の改善

本事業では、タブレットを活用した「学修支援システムPROPERTIES e-learning」を構築します。
これにより3つの効果が期待されます。

  1. オンラインで「専門的知識外部試験」対策、授業の事前・事後学習を行えるようにすることで、授業外学修の促進、学修時間増加が期待されます。また、授業外学修時間の測定にも有効です。
    です。
  2. 課題提示機能、レポート作成・提出機能、動画撮影・映像配信機能をもたせることで、反転授業、アクティブ・ラーニングの充実が期待されます。また、「専門的実践力外部試験」対策への活用も期待されます。
  3. ボランティア・パスポート」、各種試験結果、作品などをまとめる機能をもたせることで、「学修ポートフォリオ」作成が可能となります。これにより、目に見えにくい学修成果の省察も期待されます。

これらすべてを通して、「主体的な学びの促進」が可能となり、本学の「カリキュラム・ポリシー」に関わる教育改革とも深く連動することになります。

本事業の達成目標

本事業の達成目標は、「専門職として社会に貢献しうる力を卒業時に学生が確実に身につける」ことにあり、これにより卒業時の質保証の強化を図ります。
本事業は、本学が近年重視してきた3つのポリシーを軸とした教育改革の一つとして位置づけられるものであり、アドミッション・ポリシーに関する教育改革(「高大連携プログラム」の拡大・充実)、カリキュラム・ポリシーに関する教育改革(アクティブ・ラーニングの充実)など、他の教育改革も加速され、一連の教育改革の相乗効果により、本学全体の改革方針「『社会に貢献しうる』専門職の養成」の充実が図られることになります。